ソニー社長 娯楽事業の優先を表明へ

The New York Times(2019年1月6日付)によると、ソニーには、エンタテインメント事業へ一層の力を入れる計画があるようです。

同紙とのインタビューに応じたソニーの社長兼CEOの吉田憲一郎氏は、1月7日にラスベガスで開催されるCESのプレス・カンファレンスに登壇し、ソニーがクリエイティブなエンタメ企業であることを表明する予定とのこと。

ソニーは、放送業界出身のハワード・ストリンガー氏、ソニー・ミュージック出身の平井一夫氏と、非エレクトロニクス畑からの経営者が続きましたが、PC事業売却やTV事業の分社化で力を発揮しエンタメ分野とは距離のあった吉田氏が2018年、社長に就任。その前年にはソニー・ピクチャーズの会長兼CEOに投資会社でアドバイザーを務めていたアンソニー・ヴィンシクエラが就任していたこともあり、ソニーが映画事業を売却するのではとの観測もありました。

しかし、吉田社長には、映画&テレビ、音楽、ゲームの各エンタメ事業を売却する予定は無く、むしろこれまでよりも優先的に取り組んでいくそうです。特に、8千万人のアクティブ・ユーザーを抱えるPlayStation Networkを通じた映画・テレビ番組、音楽の配信に力を入れる模様。

エンタテインメントはソニーのDNAだと語った吉田社長。エンタメ事業(映画、音楽、ゲーム)が同社の2017年度営業利益で占めた割合は47パーセント。金額にして67億ドルとなり、これは72年間に及ぶ同社の歴史上、最高記録になったとのことです。

ソニー・ピクチャーズはダニエル・クレイグ主演の007映画4作をこれまで製作・配給してきましたが、『Bond 25』ではMGMの意向で、MGMとユニバーサルの共同配給へと変更されました。しかし、ソニーがMGMの買収を再び狙っているとの報道もあり、エンタメ分野を重視する吉田社長の下で、ソニーが007シリーズを取り戻す時が来るのかもしれません。